高校/学校の探究担当の先生向け探究学習支援サービス『TimeTact』 CSRの枠を超えた教育投資『TimeTact』

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探究レポートでAIを使ったら何をどう書けばいい?

探究レポートでAIを使った場合、書く内容は大きく3つに分けて考えると整理しやすくなります。(1)AIを使ったこと自体の申告、(2)AIの出力そのものを分析・考察の対象として引用する場合の記載、(3)事実の根拠として使う原典(論文・資料など)の参考文献としての記載です。この3つを混同すると、読み手にどこまでが自分の考えでどこからがAIや原典によるものか伝わりにくくなります。レポート全体の構成や評価される書き方については探究活動報告書の書き方|総合型選抜で評価される構成と例で扱っているので、この記事ではAI利用に関する記載様式だけに絞って説明します。

まず確認すること:学校ごとのルールが最優先

生成AIの利用申告・引用の書き方については、学校や自治体、コンテストや大会の要項によってルールが異なります。以下に示す記載例は一般的な考え方の一例であり、全国共通の決まりではありません。提出前に必ず学校の指導方針やレポートの提出先が定める要項を確認し、そちらの様式を優先してください。

(1) AI利用の申告:どこにAIを使ったかを記入するテンプレート

下の表は、実際に行ったAI利用について記入するための白紙のテンプレートです。行っていない項目は空欄のままにし、実際に使った内容だけを記入してください。

項目記入欄
使用したAIサービス名・モデル(分かる範囲)
利用日
利用した目的・箇所(例:第3章の分類案作成、文章表現の推敲など)
プロンプト・出力の記録の保存場所(例:ノートアプリ、印刷物など)
著者自身が確認・修正した内容

(2) AIの出力を引用・分析対象にする場合

探究のテーマ自体が「AIの回答の傾向を調べる」ようなものである場合、学校や提出先の要項によっては、AIの出力そのものを引用・分析対象として本文中に示すことを求められることがあります。この場合は、「〇〇(サービス名)に△△という質問をしたところ、以下の回答が得られた」のように、いつ・何を尋ねて・どんな出力が得られたかが分かる形で本文に明記します。これは(1)の利用申告とは目的が異なり、AIの出力自体を検討材料として扱うための記載です。

(3) 参考文献:事実の根拠は原典で確認してから記載する

レポート内の事実に関する主張の根拠として使うのは、実際に読んで内容を確認した論文・書籍・公的機関の資料などの原典であり、AIの回答そのものを事実の根拠として参考文献に記載するものではありません。AIが「この資料にこう書いてある」と回答した場合、その資料が実在するか、実際にそう書かれているかを自分で確認してから、原典の情報を参考文献欄に記載します。

参考文献の記載例(実在する公的資料を使った例):

文部科学省「学校現場における生成AIの利活用について」(Ver.2.0、2024年12月26日)
https://www.mext.go.jp/zyoukatsu/ai/about.html(参照日:レポート作成時の実際の閲覧日を記入)

原典を確認せずに引用してしまうリスク

AIは実在しない論文名や著者名を生成してしまうことがあります。参考文献として載せる前に、CiNiiやJ-STAGEなどで実際にその論文が存在するかを確認する作業が必要です。この確認の具体的な手順は、論文検索サイトおすすめ16選|無料で文献・先行研究を探す方法で紹介しているサイトを使って進められます。

採用・不採用の理由も残しておくと説明しやすい

AIが複数の案を出した中からどれを採用し、どれを不採用にしたかという判断の記録を残しておくと、発表や質疑応答の際に「なぜその表現・分類を選んだのか」を自分の言葉で説明しやすくなります。判断の理由は一言でよいので、メモとして残しておくことをおすすめします。

探究の記録としてAI利用の経緯を残す

いつ、どの箇所で、どんな目的でAIを使ったかという経緯は、レポートを書き終えた後では思い出しにくくなります。探究活動の過程を記録する運用については、学校向けTimeTactのノート機能で、調査や執筆の途中経過をその都度残しておく使い方が考えられます。AI利用申告の様式が適切かどうかの最終判断や、レポートの評価そのものは教師の指導・判断に委ねられます。

テーマ別に読み進める

関連する解説を体系的に確認する場合は、探究レポート・評価ガイドをご覧ください。

まとめ

AI利用の記載で大切なのは、利用の申告・AI出力の引用・原典の参考文献を分けて考え、「どこにAIを使ったか」「原典を確認したか」を読み手に分かるようにすることです。学校のルールを最優先に、この記事のテンプレートを書き方の参考にしてください。

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この記事を書いた人:Study Valley 編集部
Study Valley編集部は、探究学習、教育、企業連携、進路に関する記事を企画・編集しています。公的機関の一次資料と公開事例を確認し、教育現場で実践に移しやすい情報を届けます。
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【この記事の監修者】

田中 悠樹|株式会社Study Valley代表

田中 悠樹|株式会社Study Valley代表

東京大学大学院卒業後、ゴールドマンサックス証券→リクルートホールディングスに入社。同社にて様々な企業への投資を経験する中で、日本の未来を変えるためには子どもたちへの教育の拡充が重要であると考え、2020年に株式会社Study Valleyを創業。
2020年、経済産業省主催の教育プラットフォームSTEAM ライブラリーの技術開発を担当。
2024年、経済産業省が主催する「イノベーション創出のための学びと社会連携推進に関する研究会」に委員として参加している。