PBL・企業連携の実践事例
PBLでは、生徒が実社会の課題に向き合い、チームで調査、提案、試作、発表を進めます。企業連携では題材のリアリティが高まる一方、企業の正解を当てる活動にしない設計が必要です。
企業連携PBLを設計する流れ
最初に教育目標と企業側の期待を分け、課題の範囲、利用できる情報、面談回数、成果物、評価方法を合意します。生徒が自分たちの問いを持てる余白を残し、途中の仮説変更も学習成果として扱います。
伴走と協働のポイント
教師と企業担当者は答えを教える役割ではなく、根拠を問い返し、調査先や視点を広げる役割を担います。チーム内の役割分担だけでなく、意思決定の記録と相互評価を残すと、協働の過程を評価できます。
PBLの解説と実践事例
事例を授業へ転用するとき
事例はそのまま模倣せず、学校の地域性、授業時間、生徒の経験、協力先に合わせて課題を調整します。成果物の見栄えより、社会との接点を通じて問いがどう変わったかを重視します。
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【この記事の監修者】
田中 悠樹｜株式会社Study Valley代表
東京大学大学院卒業後、ゴールドマンサックス証券→リクルートホールディングスに入社。同社にて様々な企業への投資を経験する中で、日本の未来を変えるためには子どもたちへの教育の拡充が重要であると考え、2020年に株式会社Study Valleyを創業。
2020年、経済産業省主催の教育プラットフォームSTEAM ライブラリーの技術開発を担当。
2024年、経済産業省が主催する「イノベーション創出のための学びと社会連携推進に関する研究会」に委員として参加している。
